┌ ＼ ☆ 熱覇(ねっぱ) ☆／ ┐
┃タ┃イ┃ガ┃ー┃ス┃、┃新┃時┃代┃ヘ┃
★スポーツ紙、ななめ読み★
└─────━•♠︎•♥︎────♦︎•♣︎•━────┘
佐藤輝、いまだ未更改！
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
【侍ジャパン】 佐藤輝、ＷＢＣ初選出
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■背番号は、「7」に決定。
「喜びと誇りを胸に自分の役割を全うし、全力で頑張ります」
他に坂本誠志郎、森下翔太の選出が発表された。
「10打数１安打でも価値のある打撃できれば」
背番号は坂本が「12」、森下が「23」。昨年12月にメンバー入りが決まっていた石井大智は「69」に決まっている。
◆❖◇◇❖◆◆❖◇◇❖◆◆❖◇◇❖
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
26年オフのポスティング容認求めた佐藤輝(1)
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■佐藤輝、今や球界の顔である選手が1月半ばを過ぎても未更改という状況は異常事態だ。
球団の内外に衝撃をもたらした佐藤輝の2026年シーズン終了後の大リーグへの挑戦意欲。代理人のショーン・ノバック氏は昨年10月末から始まった球団との水面下での交渉で、今シーズン終了後のポスティング容認を文書化することを要求し、確約されなければ年俸交渉に入らないという強硬姿勢を見せた。球団内は、ハチの巣をつついたような大騒ぎになったようだ。現時点、交渉は一致点を見いだせていない模様だ。
26年シーズン終了後の大リーグ移籍は、タイミングとしてどうなのだろう。なぜなら、選手会とオーナー側が結んでいる労使協定（22年3月10日に合意）が26年12月1日（日本時間2日）に失効するからだ。米国からの様々な情報では早くも、「新労使協定の締結は難航するだろう」という見通しが溢れている。
大リーグ30球団のオーナー側が強く求めているのは、「サラリー・キャップ制」の導入。これは1球団の年俸総額の上限を決めて、それを超える契約を許さないルール。年俸総額の上限が決まれば、選手個々の契約条件も当然ながら抑えられる。選手会が導入に反発し続けている制度だが、大リーグ機構には導入によってリーグの活性化を図りたい狙いもある。制度導入となれば、加盟する30球団の戦力が均等化され、ビッグマーケット（ドジャースやヤンキースなど）だけではなく、これまでスモールマーケットの球団として地区優勝の可能性が限りなく薄かったチームにもチャンスが生まれてくる。
逆に、選手会は最低年俸額の引き上げや、贅沢税（球団の年俸総額が規定を超えると、その球団は贅沢税を支払う）の廃止、FA補償の改革などを求めていて、両者が目指すベクトルは真逆といっていい状況だ。こうした雲行きから予想されるのが12月2日からのオーナー側のロックアウトであり、FAやポスティング制度などの新規契約凍結令となる。そして、シーズン開幕予定日から選手会がストライキに突入すれば、開幕は5月以降にずれ込という心配もある。様々な観点から見ても、先行き不鮮明な26年オフの佐藤輝の挑戦は、リスクが高すぎるのだ。【鬼筆のトラ漫遊記】（サンスポ）
「ファンの皆さまが、ご心配していることは承知しています。交渉中ですので、コメントは差し控えさせていただきます」
と、現状を問われた粟井一夫球団社長の弁。キャンプインまで2週間を切った。公の場で交渉すら行われない最大の理由は、メジャー挑戦に関する両者のスタンスが整わないということは簡単に想像がつく。代理人の強気の姿勢に球団は首を縦に振らない。妥協点を探している最中なのか。2025年オフのポスティングシステムを利用した移籍を容認されなかった才木浩人と比べると、異例の状況だ。そんな中での侍ジャパン選出。佐藤輝にとって、3月のWBCが格好の自分の実力を世界に示す格好の舞台が整った。
◆❖◇◇❖◆◆❖◇◇❖◆◆❖◇◇❖
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
26年オフのポスティング容認求めた佐藤輝(2)
━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━
■MLB（米大リーグ機構）と、大リーグ選手会が2022年に締結した労使協定が26年限りで切れる。
労使交渉では最低保証年俸や、年俸総額が規定を超過した球団に対する課徴金（贅沢税）の額が決まるほか、調停に関するルールなど、その時々の状況に応じて様々な取り決めがなされる。26年シーズン後に予定される次回の労使交渉がどのような内容になるか分からない中、実力のほどが定かでない日本選手に多額の年俸を出しにくいという判断が働いてもおかしくない。
毎年のようにポスティングでのメジャー移籍を目指す日本選手が現れ、以前ほどの希少性がなくなったこともディスカウントの背景にあるだろう。村上は交渉期限の前日にホワイトソックス入団が発表されたが、期限が迫ると代理人はどうしても契約をまとめることに重きを置き、条件面の多少の不利に目をつぶらざるを得ない。そうした事情も短期契約の一因になった。
日本のスターを比較的安価に獲得できたメジャー球団とは対照的に、彼らを出した日本の球団にはメリットが少ない結果になった。村上は2年と短い契約になったことで、所属していたヤクルトが手にする譲渡金は657万5000ドル（約10億円）。オリックスが山本を出すことで約70億円の譲渡金を得たのと比べ、大きな差がついた。
それなら、大黒柱の村上を手放さずに優勝を目指す方がよほど妥当だったとの見方もできるが、ではポスティングでの移籍を一切認めないようにすればいいかというと、そう単純な話でもない。
近年はメジャー志向を隠さない選手が増え、ルーキーが将来のメジャー行きの希望を口にするケースも珍しくない。さらには、東京・桐朋高時代にアスレチックスとマイナー契約を結んだ森井翔太郎ら、日本のプロ野球を経由せずに直接大リーグ入りを目指す若い選手も増えている。
大谷も当初は高校を出てすぐに渡米する考えを持っていたが、緻密な育成プランを作成し、熱心にプレゼンした日本ハムでプロのキャリアをスタートさせる道を選んだ。だが、今の若い選手にとって日本のプロ野球のブランド価値は相対的に低くなっているのが現状だ。そのような状況で、選手を抱え込もうとポスティングでのメジャー行きを認めない方針を打ち出せば、その球団はプロ・アマを問わず若い選手に敬遠され、チーム力は低下するだろう。ソフトバンクはポスティングを認めない一方、高い水準の年俸を提供することで選手の納得感を生むようにしているが、日米の年俸格差が拡大を続ける中、その戦略がいつまで効力を持つかは分からない。
ポスティングで早くに出ていかれる代わりにそれなりの譲渡金を手にし、次代の選手の育成に充てることで、日本の球団は強化を図ってきた。だが、見返りの減少でそのビジネスモデルが成り立たなくなりつつある。このまま手をこまぬいていれば選手流出の痛手ばかりが大きくなり、それこそ日本球界がメジャーの下部組織のような存在になりかねない。
3月に開催されるワールド・ベースボール・クラシック（WBC）は米国の動画配信大手のネットフリックスが独占配信する。野球の人気向上や普及に大きな役割を果たしてきた日本の地上波の存在感低下が浮き彫りになり、さらには日本の球団の価値も、米国球界の圧倒的なパワーの前に失われつつある。長い年月をかけてつくられてきた日本の野球文化を守っていく意味でも、短期的には厳しいかもしれないが、球界をあげてブランド価値と収益力を向上させる手立てを始めるべきだろう。
◆❖◇◇❖◆◆❖◇◇❖◆◆❖◇◇❖
